近年，様々な人材養成事業が競争的資金によるプロジェクト方式で展開されているが，高等教育機関によるプロジェクト運営の実態は十分に明らかにされていない．本研究では，科学技術振興調整費によって運営されている40の人材養成事業を対象として，「教育体制」と「運営体制」に関するアンケート調査を実施した．
その結果，(1)多くの事業で社会人の受け入れが進んでいる，(2)9割以上が修了に対する認定制度を設けている，(3)経済的，人的資源を外部に依存する傾向が強い，(4)プロジェクト終了後は半数以上が大学院の専攻となる予定であることなどが明らかになった．以上から，社会人を対象とした教育体制づくりとそれを支える財政的支援の重要性や，適切な事業評価の必要性，学位授与に限らない修了認定制度の必要性が示唆された．
