背景：近年，public access defibrillation（PAD）プログラムの一貫として，学校やデパートなどに自動体外式除細動器（AED）が配置され，多くの救命例が報告されている。しかし，突然の心停止（SCA）の多くは自宅で発生している。今回，地理情報システム（GIS）を用いて，自宅で発生したSCAに対して，現状のAED配置がどの程度対応可能か，更にコンビニ店舗と警察関連施設にAEDを配備した場合について，新潟市を例にとって検討した。方法：平成20年の新潟市における自宅内発生のSCA 848例を対象とした。自宅住所と現状のAED設置場所の地番データを緯度と経度に変換した。次にGISを用いてAED設置場所を中心に，距離200m，100mのバッファを設定し，その内部に含まれるSCA数について検討した。結果：現状のAED設置場所（568箇所）では，距離200m，100m圏内に，自宅内SCA（848例）のそれぞれ23.5%，5.7%が発生していた。しかし，現状の設置場所は学校，スポーツジム，官庁等が多く，AEDへの24時間のアクセスは困難と考えられた。そこで，24時間アクセス可能な場所として，コンビニ店舗（232店）と警察施設（93施設）にAEDを配置した場合を予測した。その結果，AED数は現状の57%に留まるものの，距離200m，100m圏内に，自宅内SCAのそれぞれ16.5%，4.7%が発生すると予測された。100m圏内のAED設置場所当たりのSCA数は現状配置より多く，更にSCA発生数はPADプログラムを推奨する基準よりも多いことから，自宅内SCAに対して有効な設置場所と考えられた。結論：目撃者2名以上が必要という制約はあるが，コンビニ店舗と警察施設へのAED配置は自宅で起こったSCAに対して有効であると考えられた。