現在、日本社会で生じている経済変化 (IT革命、グローバル化など) は、従来の日本経済制度のあり方 (終身雇用制、企業主義など) を揺るがし、それと密接に関係した日本家族のあり方も揺るがせている。一方では、家族の変化 (少子高齢化など) が、経済システムに与える影響も無視することができなくなっている。
今年のシンポジウムでは、経済学者と家族社会学者、経済と家族の今後について論じていただいた。経済学者のお二人は、未来の経済のあり方から将来の家族像について示唆され、家族社会学者のお二人は、現在の家族や企業、政策のあり方の保守性を強調した。
まさに、日本社会の行く末を見きわめるためには、経済と家族の相互関係を論じることが、必要になっている。